理念

「育てたいのは 失敗を恐れない心 挑戦する力 立ち向かうマインド」

今を生きるすべての人に必要な心の力『レジリエンス』。先が読めない時代を生きる私たちには、鍛えておきたい心の力です。一方、この心の力が必要な場面は、失敗やピンチ、ストレスにさらされた時だけでしょうか?

私たちは「『レジリエンス』は人生をより自分らしく、幸せに生きるための心の力だ」と考えます。
あなたが人生でレジリエンスを発揮し、人生がより豊かに面白くなる。
当協会との出会いが、そのきっかけになることを願っています。

特徴

日本レジリエンスエデュケーション協会は、その名の通りレジリエンスとエデュケーションの両面に力を注いでいます。レジリエンスを学ぶ場とその教育の担い手を増やすことを通じて、チャレンジ精神にあふれた人を育み、持続可能な活力ある社会の実現を目指しています。

  1. レジリエンスを広く普及するために、「成人のレジリエンス教育」「企業・団体でのレジリエンス教育」と「子どものレジリエンス教育」をサポートするプログラムやツールを提供しています。

    対象 目的 対象者へのトレーニング 教育者の育成
    成人 自分のレジリエンスに気づいて鍛える
    仕事や生活の中でレジリエンスを発揮する
    レジリエンス講座 レジリエンストレーナー養成
    レジリエンスキャリア支援エキスパート養成
    企業・団体 変化に対応できるレジリエントな組織・チームになる チームレジリエンス研修
    階層別レジリエンス研修
    課題別レジリエンス研修
    チームレジリエンストレーナー養成
    子ども 発達課題に応じてレジリエンスを伸ばす
    学校生活の中でレジリエンスを発揮する
    レジリエンス授業 教諭向けレジリエンス研修
    保護者向けレジリエンス講座

     

  2. 公認心理師、キャリアコンサルタント、ワークライフバランスコンサルタントなど、心理やキャリアの専門家がプログラムを作成しています。
  3. 「教える」ことのプロフェッショナルが開発し、現場で何度も実施してきたプログラムやツールを、協会メンバーで更に磨きをかけて提供しています。レジリエンスを自分の仕事や生活でどう活かしたらいいのか、イメージしやすく、わかりやすく伝えるためのツールを研究・開発しています。

代表理事あいさつ

現代社会は、常に変化し続ける複雑な環境に直面しています。このような状況下では、企業が成功を収めるためには、変化に適応し、柔軟に対応する必要があります。

そのため、レジリエンスが企業の発展に不可欠な要素であると言えます。

JREA(一般社団法人日本レジリエンスエデュケーション協会)では、経営課題や人材育成における様々な課題を解決するために、「レジリエンス」は欠かせない要素であると確信しております。レジリエンスを高めることによって、個人も企業も、不確実な環境で生き残り、発展するために必要な強さを持つことができるです。

「レジリエンス」を知り、個人と組織のレジリエンスを高め、
家族やチーム、組織のレジリエンスを高めていきましょう。

一般社団法人日本レジリエンスエデュケーション協会
代表理事 山本 千香子

協会概要

正式名称 一般社団法人日本レジリエンスエデュケーション協会
(英名 Japan Resilience Education Association、略称JREA®︎)
所在地 〒431-3122 静岡県浜松市中央区有玉南町1867-1 Dexi aritama内
代表理事 山本 千香子
理事 井出 勢津子
伊藤 有香
近藤 ひろえ
坂倉 裕子
玉森 清夏
法貴 かおり
設立 2021年3月31日 日本レジリエンスエデュケーション協会
2022年6月10日 一般社団法人日本レジリエンスエデュケーション協会
事業内容 (1) レジリエンス教育の普及啓発活動
(2) レジリエンスの向上に関する人材育成事業
(3) 指導者養成のための研修会の開催
(4) 指導者養成資格の認定
(5) レジリエンスの問題に関する情報収集及びその提供事業
(6) レジリエンスの諸問題についての調査研究事業
(7) レジリエンスの評価に関する事業
(8) レジリエンスの技術に関する内外の関係団体との交流及び協力事業
適格請求書発行事業者登録番号 T2080405007465
「JREA®︎」「レジリエンスキャリア支援エキスパート®︎」は、(一社)日本レジリエンスエデュケーション協会の登録商標です。(登録番号:第6718273号, 第6718274号)

実績

講演・研修・コンサルティング実績

公共機関、自動車部品メーカー・化粧品メーカー・工作機械メーカー・住宅メーカー・建築メーカー・電気通信工事会社・地方銀行・リース会社・ソフトウェア会社・食品メーカー・医療品卸・家電販売店・宗教法人など多数

授業・講義実績

公共機関、公的教育機関(小学校・中学校・高校)、 関西から関東までの各大学など教育機関での実績多数